当ブログでは以前に、リラクゼーション業界の市場規模について取り上げました。
そこでは、市場規模が1,220億円（2019年）であることと共に、大手のリラクゼーションサロンが台頭してきていることについても触れました。
今回はチェーン店方式で出店している、大手リラクゼーションサロンの現状について解説します。
全国的規模で店舗展開しているリラクゼーションサロンのうち、りらくる、ラフィネ、カラダファクトリーを中心に調べてみました。
主要3社をあわせた状況
まずは、3社全体をあわせた売上・店舗数などについて見ていきたいと思います。
（各社の状況は後で見ていきます。）
売上高
まず3社の売上高についてみてみます。
単純に合計すると674.2億円となります。
2019年の業界の市場規模が1,220億円とされているので、シェアは55.3％となります。
各社とも集計年が異なるため、2019年の正確な合計売上金額ではありませんが、業界シェアの半分以上は大手で占められているといって良い状況です。
所属セラピスト数
所属するセラピスト数を公表しているのは、りらくるとラフィネとなっています。
カラダファクトリーはセラピスト数を公表していません。
りらくるとラフィネの2社で、所属セラピスト数は17,500人となります。
店舗規模から計算して、カラダファクトリーも最低500人以上はセラピストがいると思われるため、3社合計の所属セラピスト数は18,000人を超えると推定されます。
（カラダファクトリーのグループ店舗数が354店、各店に1.5人いるとしても531人となります。）
店舗数
つぎに店舗数についてです。
こちらも単純に合計すると、1,744店舗となります。
公表年が各社異なるため、こちらも正確な店舗数とはいえませんが現時点でもそれほど大きくは違わないと思われます。
各社の状況
ここからは、りらくる、ラフィネ、カラダファクトリーの3社について個別に見ていきます。
りらくる
「りらくる」は株式会社りらくが運営するリラクゼーションチェーン店です。
2009年に大阪で1号店を開店。
2021年3月の時点で店舗数が620店、2020年12月時点で所属セラピスト数が14,500人となっています。
（出典：https://relxle.com/company）
また2017年時点で年商は約250億円とされています。（https://hba.beauty.hotpepper.jp/check/16178/）
創業者は出上幸典氏ですが、同氏は2018年に亡くなっています。
2017年に大手投資ファンドのCVCキャピタル・パートナーズが、株式の過半を取得して同社を買収しています。
投資ファンドが出資していることから、将来的には東証マザーズなどへの株式上場も視野においているものと予想されます。
ラフィネ
「ラフィネ」は株式会社ボディワークが運営するリラクゼーションチェーン店です。
1999年に1号店を開店。
調査時点で系列店舗数770店、所属セラピスト数3,000名以上となっています。
また2021年3月時点、グループ合計で年商は310億円となっています。
（出典：https://www.bodywork-holdings.co.jp/ および https://job.rikunabi.com/2022/company/r759230068/）
カラダファクトリー
カラダファクトリーは株式会社ファクトリージャパングループが運営するリラクゼーションチェーン店です。
2001年に1号店を開店。
2020年時点でグループ店舗数354店舗となっています。
所属セラピスト数は確認できませんでしたが、従業員数は1,737名（2021年4月1日時点）とされています。
また2019年のグループ連結売上高は114.2億円となっています。
（出典：https://factoryjapan.jp/）
その他
その他のリラクゼーションチェーン店についても触れておきます。
こちらはセラピスト数や年商が不明のため、３社合計からは除外しています。
Re.Ra.Ku
Re.Ra.Kuは株式会社メディロムが運営するリラクゼーションチェーン店です。
会社設立は2000年。首都圏を中心に店舗数170以上となっています。
てもみん
てもみんは株式会社グローバルスポーツ医学研究所が運営するリラクゼーションチェーン店です。
会社設立は1985年。店舗数は現時点で全国で138店となっています。
まとめ
ここまで、大手リラクゼーションチェーン店の動向について見てきました。
先に述べたように、リラクゼーション業界の市場の半分以上は、大手3社で占められている現状です。
セラピストとして個人で開業している人、個人で開業しようとしている人にとって、これは決して無視できない状況です。
短期・中期の経営方針、マクロ・ミクロの経営戦略を考えていく上で、今後はこれら各社の動向を考慮していくことも必要かと思います。
今回の記事がその際のお役に立てれば幸いです。
